東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で東京五輪の今夏開催を断念する場合、最も現実的な選択肢は１年か２年の延期になるだろうと話した。米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）がインタビューでの発言として報じた。