2023年も前年を上回り、9年連続で増加した中学受験者数。増税やインフレなどで経済的に苦しみながらも、「こんな不安定な時代だからこそ、我が子には早いうちからよりよい教育を」と考える親が増えているようです。そのようななか、東京都が世帯年収910万円未満の所得制限を撤廃し、私立高校含めて授業料を実質無償化にする方針を固め、大きな話題となりました。本記事では、中学生と小学生の2児の母である神田さん（仮名／38歳）へのインタビューから日本の子育てにかかる教育費の実態を紐解きます。また、インタビュー内容をもとに、1級ファイナンシャル・プランニング技能士の川淵ゆかり氏が教育費について助言します。